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新型コロナ 山中伸弥教授の提言|体幹操作法 Official WebSite

 
 
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 新型コロナ 山中伸弥教授の提言|体幹操作法 Official WebSite


あなたは意識やイメージ、呼吸や心理などのメンタル面が、 自律神経を通して
身体の動作や身体の機能にどの位の影響を及ぼしているかご存知でしょうか?
当サイトでは特に武道やスポーツなどの例を上げ「体幹操作法」を解説します。



こんにちは中山です。

新型コロナウイルス国内の発生状況は日に日に刻々と変化していますが、
厚生労働省HPによりますと、今この時点で下記のような状況になっています。

.........................

4月20日12時時点、国内で今般の新型コロナウイルスに関連した感染症の感染者は
10,751例となりました。
内訳は、患者6,656例、無症状病原体保有者704例、陽性確定例(症状有無確認中)3,391例となります。
国内の死亡者は171名です。また、国内での退院者は80名増加し、1,239名となりました。

【内訳】
・患者6,656例(国内事例6,611例、チャーター便帰国者事例11例、空港検疫34例)
・無症状病原体保有者704例
(国内事例606例、チャーター便帰国者事例4例、空港検疫94例)
・陽性確定例3,391例(国内事例3,391例)
・日本国籍の者4,803名、外国籍の者62人(他は国籍確認中)(厚生労働省HP)より

.........................


また、京都大学山中伸弥教授による新型コロナウイルスの「5つの提言」が発表されています。

提言1
今すぐ強力な対策を開始する ウイルスの特性や世界の状況を調べれば調べるほど、新型ウイルスが日本にだけ優しくしてくれる理由を見つけることが出来ません。
検査数が世界の中でも特異的に少ないことを考えると、感染者の急増はすでに始まっていると考えるべきです。
対策は先手必勝です。
中国は都市封鎖をはじめとする強硬な対策をとりましたが、第1波の収束に2か月を要しました。
アメリカの予想では、厳密な自宅待機、一斉休校、非必須の経済活動停止、厳格な旅行出張制限を続けたとして、 第1波の収束に3か月かかると予測しています。
わが国でも、特に東京や大阪など大都市では、強力な対策を今すぐに始めるべきです。

提言2
  感染者の症状に応じた受入れ体制の整備、無症状や軽症の感染者専用施設の設置を。
・省令等により、無症状や軽症の感染者は、病院でなく専用施設で経過観察できるようにする
・予約が激減しているホテルや企業の宿泊付き研修施設を活用
・ジムなども利用可能としストレス軽減
・管理業務は、感染しても重症化リスクの低い方に十分な感染防御の上でお願いする
・無症状者の自治的活動や、感染後に回復した方の活用も検討
・医師が常駐し、急激な重症化に備える
・風評被害の対策を国と自治体がしっかり行う重症者、重篤者に対する医療体制の充実
・感染病床の増床
・人工呼吸器の増産、自治体をこえた柔軟な利用
・ローテンションなど、医療従事者の過重労働の軽減
・医療機関による役割分担体制の整備
・医療従事者の感染症対策に関する教育
・緊急性の低い、他疾患に対する処置や手術の延期

提言3
  徹底的な検査(提言2の実行が前提)
これまでわが国は、無症状や軽症の感染者の急増による医療崩壊を恐れ、PCR検査を限定的にしか行ってきませんでした。
しかし、提言2が実行されれば、その心配は回避できます。
また、このままでは医療感染者への2次感染が急増し、医療崩壊がかえって加速されます。
自分が感染していることに気づかないと、家族や他の人への2次感染のリスクが高まります。
また感染者数を過小評価すると、厳格な対策への協力を得ることが難しくなります。
ドライブスルー検査などでPCR検査体制を拡充し、今の10倍、20倍の検査体制を大至急作るべきです。
中国、韓国、イタリヤ、アメリカで出来て、日本で出来ない理由はありません。

提言4
  国民への協力要請と適切な補償
短期間の自粛要請を繰り返すと、国民は疲弊します。
厳格な対応をとっても、中国では第1波の収束に2か月を要しました。
アメリアでは3か月と予測しています。第1波が収束しても、対策を緩めると第2波が懸念されます。
対策は、ワクチンや治療薬が開発され、十分量が供給されるまで続けなければなりません。
数か月から1年にわたる長期休業の間、事業主に対しての補償、従業員に対しての給与の支払いや再開時の雇用の保証を、 国と自治体が行う必要があります。
国民に対して長期戦への対応協力を要請するべきです。休業等への補償、給与や雇用の保証が必須です。

提言5
ワクチンと治療薬の開発に集中投資を
ワクチンの開発には1年は要する見込みです。
アビガン等の既存薬が期待されていますが、副作用も心配されます。
新型コロナウイルスの特性に応じた治療薬の開発が緊急の課題です。
アメリカ等でワクチンや治療薬が開発されても、日本への供給は遅れたり、高額になる可能性もあります。
産官学が協力し、国産のワクチンと治療薬の開発に全力で取り組むべきです。


・厚生労働省 HP
・ご意見・ご感想 | 首相官邸ホームページ


・山中伸弥教授による新型コロナウイルス情報発信「5つの提言」
・新型コロナウイルスの国内の発生状況
・新型コロナウイルス感染症について(厚生労働省HP)



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